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 ドラマや映画で,「この子,どっちが引き取るのよ!私が育てるの!あなたには渡さないわ!」なんていうやりとりを見たことがある方も多いかもしれません。父も母も,子どもを愛しているからこそ,離婚の際には,いずれを親権者とするのかについて,争いが生じることは多いのです。

 離婚に際しては,未成年の子がいる場合,父と母のいずれが子の親権者となるかについて決めなければなりません。

 裁判所が親権者をいずれとするかについて判断するにあたっては,以下のとおり,様々な事情が考慮されています。

1 従前の監護状況

 虐待や育児放棄などがない限り,現に養育している者が優先される傾向にあります。

2 父母の事情

 具体的には,監護に対する意欲と能力,健康状態,経済的・精神的家庭環境(資産,収入,職業等),居住・教育環境,愛情の程度,監護補助者の有無(実家の状況,親族や友人の援助の可能性等),などが考慮されます。

3 子どもの事情

 具体的には,本人の希望,年齢・性別,兄弟姉妹との関係,心身の発育状況,現状への適応状況,環境の変化への適応性,などが考慮されます。 

 一般的には,子どもが特に幼い場合(乳幼児から小学生くらいまででしょうか。)は,母親が親権者になる例が多いとされています。一方で,それ以上の年齢の子どもについては,その発育状況の程度にもよりますが,比較的,子ども本人の意向が尊重されているようです。 

 

 一般的には,上記のような事情を考慮した上で判断されますが,最も重要なことは,いずれを親権者とすることが,子どもの成長にとって最善かということです。いずれを親権者とするかについて争いがある場合には,裁判所に,子どもにとって,自分が親権者となることがふさわしいかということを,効果的に伝えていくことが大切です。

 大切なお子さんの将来をより良いものとするため,ぜひ一度,弁護士にご相談下さい。そして,お子さんと,ご自身の明るい未来について,一緒に考えていきましょう。

 名古屋丸の内本部事務所 弁護士 佐 藤 康 平

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