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 離婚手続は,協議,調停,訴訟の3つのステップに区別されます。

 通常は,まず,裁判所の外で離婚をするかどうかや離婚をする際の諸条件(親権,養育費,面会交流,慰謝料,財産分与等)について話し合いをし(協議),話し合いがまとまらない場合には,裁判所でこれらの話し合いをすることになりますが(調停),ここでも話し合いがまとまらない場合には,裁判所でこれらの判断をする(訴訟)ということになります。

 離婚手続における話し合いのスタンスについては,どのように考えるべきでしょうか。

 訴訟において離婚をするためには,他方の不貞行為や悪意の遺棄といった法律が定める離婚事由(民法770条1項)が存在することが必要となりますが,この離婚事由が存在するかどうかは,話し合いのスタンスに影響を与えます。

 例えば,離婚事由が存在するとは言いにくい場合には,離婚をしたい側は,他方が離婚に応じない限り,3つのステップを踏んでも,最悪の場合,離婚をすることができない可能性もあります。このような可能性を考慮すると,離婚をしたい側としては,「他方に離婚に応じてもらう」ことがまずもって重要となり,話し合いにおいて,離婚をする際の諸条件について,自分の希望を譲らないという態度は得策ではないということになります。

 他方で,離婚事由が存在すると言えそうな場合には,離婚をしたい側は,話し合いにおいて,自分の希望を譲らないという姿勢で離婚をする際の諸条件について交渉することが適切かと言うと,必ずしもそうとは言えません。

 例えば,3つのステップを踏めば,離婚をすることができる見通しであるとしても,離婚をすることができるまでには,相当の期間を必要とすることが多いです。

 離婚をしたい側としては,こうした時間的負担を考慮して,「他方に離婚に応じてもらう」観点から,話し合いにおいて,離婚をする際の諸条件について,譲歩の姿勢を示すことが賢明なこともあります。

 このように,離婚手続における話し合いのスタンスは,離婚事由が存在するかどうか,優先順位をどのように定めるか(できるだけ早く離婚をすることか,離婚をする際の諸条件をできるだけ自分に有利なものとすることか等)等により影響を受けるものです。

 法的な判断を含むものですので,離婚手続における話し合いのスタンスを的確に見極めるために,離婚をお考えの方は,弁護士までご相談ください。

 春日井事務所 弁護士深尾至

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